WEBPR（パブリシティ）～WEB媒体のカテゴリー/新聞、雑誌社

紙媒体（新聞、雑誌など）が運用するWEB媒体について説明していきます。

紙媒体が運用するWEB媒体の例ですが、朝日新聞の朝日新聞デジタル、東洋経済が運用する、東洋経済オンライン、女性誌のCanCamが運用する、CanCam.jpなどを思い浮かべてもらえれば、わかりやすいかと思います。

紙媒体がWEBの媒体を運用している場合、紙媒体の編集者がWEB媒体の編集を兼任している場合と、紙の編集部とWEBの編集部が独立して分かれているケースの2パターンがあります。

紙媒体とそのWEB版の編集を兼任している場合、記事の掲載の特徴として、新聞系の媒体ですと、基本的には、紙面に掲載された内容と同じ内容が掲載される場合が多いです。媒体によっては、記者の方が、日常取材して、紙面に掲載された内容を深掘りした記事として再構成されたもの、紙面では、掲載に至らなかったものがネットでのみ掲載される場合があります。

兼任の場合は、基本的に編集部紙面に掲載するために、取材した内容が紙面で掲載しきれなかった内容がWEB媒体でも掲載されるという位置付けなので、WEBでの掲載をベースに取材することはありません。

そのため一応、リリース配信窓口はありますが、基本誌面をベースとした取材体制で、その中で情報を取捨選択してウェブ版に掲載していきます。

紙媒体とWEB媒体の編集が独立している場合の例としては、朝日新聞のwithnewsは編集部が独自に存在しており、編集部の独自判断で取材して、掲載しています。

雑誌系も新聞系と同様、誌面取材掲載の再編集のみ掲載するケースと、独立したケースの2パターンあります。

雑誌系は、掲載までのスピードが遅くなる分、従来は編集の人が情報収集がてら取材した、タイムリーなネタは今までボツになっていました。

しかし、こうしたネタをウェブなら取り上げられるということで、ウェブ版独自の記事を掲載いただけるケースが増えました。

女性誌の紙面で掲載は従来ハードルが高かったですが、WEB版では紙面より掲載のハードルは低くなっています。

東経、プレジデントのビジネス媒体のWEB版については、独自の編集部を持ち、独自ネタも多く掲載します。と同時に、通常取材のアウトプット先としてのという位置も兼ねているケースもあります。